マイホームは賃貸と購入どっちがお得？メリット・デメリットと徹底比較

「住宅は賃貸と購入どっちが正解？どっちがお得？」と悩む方は少なくありません。

家族構成や世帯人数、個人の資産や価値観などによって判断が異なりますので、どちらかが「正解」というものではありませんが、購入と賃貸のメリット・デメリットを知り、比較してみる事で重要な判断材料となります。

本記事ではマイホームの購入・賃貸のメリット・デメリットと生涯でかかるコスト、判断方法をお伝えしていきます。

賃貸と購入のメリット・デメリットを比較

住宅を賃貸する場合、購入する場合のメリット・デメリットを見ていきましょう。

賃貸の大きなメリットは「引っ越しが自由」という点です。ご近所とトラブルがあった時や家族が増え、狭くなった時などに借り換えが可能です。また、設備の修繕やメンテナンス費用、固定資産税・都市計画税を支払う必要が無く、ローンを組まないため債務を抱える事に抵抗がある方、融資審査に通らない方でも住む事ができます。

一方でリタイア後に収入が年金だけになった時、転職し収入が減少した時などにも家賃を支払い続ける必要があり、高齢になると契約の更新、新規に賃貸契約を結ぶことが難しくなります。

マイホームを購入した方は、ローンを完済してしまえばその後の支払いは固定資産税や修繕費などの費用のみとなり、持ち家の為契約に関する心配もありません。

ただし購入時には頭金や諸費用など初期費用が高額であり、ローンの審査に通るためには安定した収入・職業などの社会的信用がなくてはいけません。

自身の資産となり子供に残すことも可能です。子供がいる世帯では「子供が自由に過ごせるように」と購入を決断する方は多いです。

マイホームは賃貸と購入、どっちがお得？

賃貸と購入をトータルで比較した時、費用はどのようになるのでしょうか？

30才の子持ちの夫婦が住宅を購入又は賃貸したケースでの50年間の生涯コストで比較してみましょう。

賃貸派の方が約700万円高くなる結果となりましたが、家賃等の条件により結果が異なる可能性があります。今後金利や税金が上がり、住宅ローン控除の要件が変更する可能性も存在します。

単身世帯・夫婦2人の場合は購入費用や家賃が上記より割安となり、ファミリー世帯に比べマイホームを購入する方は少ないと予測されます。

結局、賃貸と購入はどちらが良い？判断のポイントとは

住宅を賃貸したケースと購入したケース、それぞれのメリット・デメリットを比較し、50年間の総コストをシミュレーションしました。

金額的には購入した方が安く済む結果となりましたが、結局賃貸と購入のどちらが良いのでしょうか？

世帯の人数や家に関する個人の考えやこだわり、地方と都心というエリアの条件などもありますので、「どっちがお得」「どっちが正解」という結論は各自が判断する事になります。

「自身の資産としてマイホームを持ちたい」「老後は賃貸ではなく持ち家が良い」という方は購入、「自由に引っ越したい」「世帯の人数が少ないから賃貸で十分」という方は賃貸が良いでしょう。

どうしても「購入と賃貸の決断が出来ない」という方はFPに相談してみましょう。

FPは中立・公正な立場で個人のライフプランに合わせたお金のプランを設計するため、話を聞いた上で適切なアドバイスをしてくれるでしょう。

不動産会社でシミュレーションを行う場合には、賃貸と分譲の両方を取り扱っている会社に相談するようにしましょう。

賃貸メインの会社は賃貸のメリットを、分譲メインの会社は分譲のメリットで自社の物件を勧めてきますので、中立な立場でアドバイスできる会社を選ぶ事が重要となります。

賃貸と購入の判断はケースバイケース

住宅の賃貸と購入は世帯の構成や人数、収入やエリア、個人の考えなどで総合的に判断しましょう。

「衣食住」という言葉があるように、住宅は生活になくてはならないものであり、コストだけでは判断が難しい傾向にあります。「家賃は給与の3割」とよく言われますが、資産における比率を決めて判断するのも良い方法です。

例えば住宅より貯蓄に重きを置きたい方は賃貸、現金より不動産を資産として持ちたい方は購入など資産への考えも判断材料に加えてみましょう。